学習塾関連のおすすめ銘柄4選!業界環境と期待できる関連銘柄

少子高齢化が進み、教育市場にとっては厳しい時代に突入していると思いきや、教育熱はこれまで以上に高まっているため、まだまだ学習塾などの教育関連の銘柄には大いに期待できます。

実際、実績のある予備校や学習塾は少子化にもかかわらず業績を伸ばしているので、これ!という銘柄をみつけることができれば大きな利益を上げることも可能でしょう。

一方、学習塾のなかには少子化の影響を受けて厳しい局面に立たされているところもあり、業績を拡大する銘柄との二極化が進んでいるとも言えます。そこで、学習塾関連銘柄の現況と、今後に期待ができるおすすめの銘柄などについて詳しく見ていきましょう。

学習塾の概要解説

学習塾とは、文部科学省が管轄する学校と異なり、民間の企業が自由に運営する教育施設です。学校では教わる内容だけでなく授業時間や休日の日数まで国に決められていますが、学習塾の場合、それを運営する企業が自社の裁量で教える内容などを決められるという自由があります。

学校のように画一的ではなく、塾ごとにさまざまな指導方法があるというバラエティーの豊かさが魅力です。

そんな学習塾ですが、少子化という厳しい時代を迎えながらも市場規模は年々拡大している模様です。矢野経済研究所の教育産業白書によると、2017年度には2兆5,623億円という市場規模で、前年度よりもさらに拡大したことが明らかになっています。

一方で、少子化に抗えず倒産する学習塾や予備校も多く、2018年まで4年連続で教育関連の倒産件数が増加しているというデータもあるぐらいです。市場規模でいえば成長を続けている分野ですが、実際は大手の学習塾と、大手ではないものの地域性を売りに一定の生徒を獲得できる学習塾による実績であり、上場している関連銘柄においても明暗は分かれています。

そのため、学習塾の関連銘柄を狙うなら、いかに業績を伸ばしている勝ち組の銘柄を見つけられるかが鍵となるでしょう。

学習塾の関連銘柄の株価が上昇を見込む理由

冒頭から少子化と述べてきましたが、それは実際のデータでも裏付けられています。2018年のデータですが、この年の出生数は過去最低の91.8万人でした。なかなか出生数が増える気配はなく、今後も子どもの数は減っていくと見られています。

子どもの数が減れば学習塾に通う子どもの人数も減るわけで、単純に考えて学習塾の市場は今後縮小していきそうなものです。ところが、教育熱は少子化を迎えてさらに加熱していると言える状況で、子どもに対する学校以外の教育費は昔と比べてかなり増加しています。

政府は高等教育の無償化などを政策として進めており、大学進学率もすでに50%を超えている状況ですが、実際は少しでも上の学校に子どもを入れたいという親の気持ちもあり、以前にも増して受験競争は激化していると言えるでしょう。

ただ、先ほども述べたように、倒産する学習塾や予備校などの教育関連企業もたくさんあります。教育熱は高まり、実際、子どもにかける教育費も増加しているのですが、それで業績を伸ばしているのは大手を中心とした顧客のニーズに応えられる学習塾に限られるようです。

そのため、そういう業績を拡大中の銘柄を見つけることができれば今後も株価の上昇が期待できるものの、そうでない銘柄を掴んでしまうと痛い目を見る可能性があることにも注意しなければなりません。

学習塾関連のおすすめ銘柄一覧!厳選4銘柄

学習塾の関連銘柄で第一におすすめできるのは、四谷大塚や東進ハイスクールで有名なナガセです。東進ハイスクールは大手予備校として全国的に有名ですが、同予備校はいち早くネット配信による衛生授業を導入し、先進的な取り組みに力を入れています。

2020年に入って新型コロナウイルスの影響で外出が難しい状況ですが、東進ハイスクールは徹底的な感染予防と自宅受講システムを活用して厳しい状況でも通常通りの運営を行っています。こういうところにも学習塾関連銘柄の最大手としてリードできる力が表れています。

実際、2019年には業績の回復により大幅に株価を上昇させていますし、今後もこの分野の関連銘柄のなかでは特に押さえておくべきおすすめ銘柄です。

生徒数が近年増加を続けている森塾を運営するスプリックスも、学習塾関連銘柄としておすすめの一つです。

森塾は、国内初の成績保証制度を導入した学習塾として知られています。保証した成績を実現できなかった場合は授業料が1学期間無料になるという内容です。地元の新潟県を中心に圧倒的な集客力を誇っており、学習塾関連銘柄のなかでも注目に値します。

東京西部を中心に学習塾を展開する学究社も、学習塾関連銘柄のなかでおすすめです。

都立高校への進学実績に強みを持ち、確かなブランド力で安定した集客数を記録しています。また、都立高校だけでなく、難関私立を目指す新ブランドも展開しており、新たな顧客層の獲得も期待されている状況です。

最後におすすめしたいのは、難関中学と高校の受験に実績のある早稲田アカデミーです。少子化をものともせず業績を上げ続けています。特に首都圏では教育熱が高いですから、今後にも期待できるでしょう。

学習塾関連銘柄の想定されるリスク

学習塾関連銘柄のリスクとして想定されるのは、やはり何度も述べている少子化問題です。

少子化の影響により生徒数が減少を続け、運営できなくなる学習塾は全国にたくさんあります。先ほど挙げたような力のある企業は厳しい状況でも業績を上げていますが、見逃せないリスクとして押さえておくべきでしょう。

学習塾関連銘柄を購入するおすすめタイミング

学習塾関連銘柄は、教育熱の加熱により追い風が吹いていると言えるものの、やはり少子化問題があり、二極化が進むセクターと言えるでしょう。ですので、短期的ではなく、長期的な視野で堅調な業績を挙げている銘柄を狙う方が得策です。

なかなかいつがおすすめとは言いにくいので、各自関連の動向をチェックしつつ購入のタイミングを見計らってください。

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まとめ

少子化ながら学習塾関連銘柄は成長が期待できる分野です。子どもの数が減少しても教育の必要性が低くなることは考えにくいですから、大きく値を上げる銘柄も出てくると考えられます。それを逃さないためにも、教育関連のニュースには敏感になり、関連動向のチェックを怠らないように注意しておきましょう。